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2009年 04月 14日 ( 3 )

「母を訪ねて、はて何里」

我が家の庭にはネコが2匹住んでいる。一応、次女と三女が餌をやっているため、飼っているとも言えるが、ネコ嫌いの家人はいついていると表現している。この二匹は両方ともメスネコで親子である。

このうちの子供の方のネコが4月始めに突然姿を消し、それから10日以上も経過した。家の近くで新築工事が始まっており、トラックなどが出入りしていたが、その現場にそのネコが出入りしていたとの目撃談もあり、どうやらそのトラックに乗ったまま、遠くに出かけてしまった可能性が濃厚となった。もしくは交通事故といった可能性もあったが。

親猫はまだしっかりしているが、子の方はすでにそれなりの年ではあるが親離れできないような状況で、いったん遠くに行ってしまえば、帰ってくるのは難しいと思われた。

しかし、その子のネコが昨日、ひょっこりと帰ってきた。朝、ネコの鳴き声を聞いた長女が、子のネコだと判断し見に行ったところ、庭にそのネコはいた。いったいどこに行っていたのやら。もし仮にクルマに乗っていったとすればそれなりの距離はあったはずである。なにより10日以上もいなくなっていたのも事実である。

人間ならば場所を聞きながらなんとか帰宅もできようが、ネコはいったいどのように帰ってきたのか。動物の帰巣本能というのはなかなかすごいと思った次第。そういえば酔っ払ったお父さんの帰巣ではなく帰省本能もなかなかすごいと思われるが。
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by nihonkokusai | 2009-04-14 10:51 | 趣味関心 | Comments(0)

「低迷する個人向け国債への対応策」

 2009年3月5日から31日にかけて募集された2009年春の個人向け国債の販売額は、10年変動タイプと5年固定タイプの合計で3208億円となった。10年変動タイプの販売額は267億円とこれまでで最低の発行額となり、5年固定タイプも2,941億円とこちらも過去最低の発行額となった。

 長期金利の低下を受けて、5年固定タイプの利率が前回の0.58%から0.50%に引き下げられ、10年変動タイプの初期利子も前回の0.80%から0.71%に引き下げられたことが、販売不振の大きな要因とみられる。また、個人向け国債に比較して利率の高い個人向け社債の発行も相次いでおり、こちらに個人の資金が流れていることも個人向け国債の販売不振の要因か。

 ここにきて政府・与党の追加経済対策にともなう16兆円規模の国債追加発行などから、需給悪化懸念が強まり、10年債利回りは1.5%近くまで上昇し、5年債利回りも一時0.9%まで上昇した。しかし、この水準でもまだ投資家ニーズは強まると思われず、過去の例からは5年固定タイプで1%の利率は最低でも必要かと思われる。

 長期金利の動向については相場次第という面もあり、今後、低迷する個人向け国債の販売梃入れのためには、新たな需要の掘り起こしも必要となりそうである。財務省はそのため3年物の個人向け国債を検討していると伝えられているが、これもやはり利率次第となる。

 それよりも、政府による経済対策と呼応し、少子化対策の一環として、将来の子供の学費のための個人向け国債の購入に際しては、利子を非課税にすることなどを検討してはどうか。これは確か米国での個人向け国債にそのような税制の優遇措置があったように思う。

 また、途中換金できない期間が10年変動タイプで1年、5年固定タイプは2年と少し長く、これをそれぞれ半年程度に短縮させることはできないだろうか。

 10年変動タイプの販売低迷がここにきて顕著となっている。10年変動タイプの金利の設定方法がわかりづらい面や10年という期間が長いということで販売不振の理由とみられる。このため3年物を販売することとなった際には、10年変動タイプを休債して3年と5年に絞ることも検討してはどうか。

 相続税減免措置付きの無利子国債という個人向け国債の発行も政治家などから提言されているようだが、これは政治的問題でもあるが、果たしてニーズそのものがあるのかどうかも疑わしい面もある。
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by nihonkokusai | 2009-04-14 10:06 | 国債 | Comments(0)

「今後の日銀国債買入の行方」

 政府・与党の追加経済対策にともなう国債の追加発行の総額は16兆円程度となる見通しである。補正予算での財政支出は15.4兆円だが、このうち特別会計の積立金や予備費の取り崩しなどで約5兆円を補い、残り10兆円については建設国債と赤字国債の発行で補う。

 対策の財源には財投も活用され、この財政投融資が7.8兆円追加される方針で、これには主に財投債の追加発行で補われ、約6兆円程度の財投債が発行される見込みとなり、建設国債と赤字国債に財投債も加えた国債の追加発行額は都合16兆円規模となる。

 ただし、ここには政府の経済見通しの見直しに伴う5兆円規模とみられる2009年度の税収見積もりの下方修正分は含まれていない。さらに2008年度の税収不足分の5兆円規模も加えると、年末にかけてさらに10兆円規模の国債増発要因になる。

 3月の金融政策決定会合で日銀は国債買入を年間4.8兆円程度増額しているが、今後、追加経済対策における国債増発と税収不足による増発を合わせると少なくとも26兆円もの国債増発の可能性が現時点で想定される。この規模となれば、市中だけでは消化がなかなか難しくなることも想定され、日銀によるさらなる国債買入を望む声が強まる可能性がある。

 しかし、国債買入増額を決めた3月17、18日の金融政策決定の議事要旨では、「このペースで国債買入を行っていくと、先行きの銀行券の伸び次第ではあるが、数年間のうちに銀行券発行高に近接していく可能性は高く、追加的な買入余地は自ずとかなり限定されてくるとみられる。」との執行部からの発言があった。

 また、「委員は、銀行券ルールは、第1に、円滑な金融市場調節を確保するという目的を示す、第2に、長期国債の買入が、国債価格の買い支えや財政ファイナンスを目的とするものではないということを明確にする、という点で重要であるとの認識で一致した。」とあるように、日銀は表面上、財政ファイナンスを目的とするものではないとの姿勢を貫くものとみられる。

 こうした中での日銀の国債買入増額はなかなか難しい。いずれ銀行券ルールを撤廃することも検討する必要もありそうであるが、その際にどのような理由で撤廃するのか。

 実体経済動向を無視して需給悪化により長期金利の上昇基調が強まり、金融市場全般に危機意識が強まるようになれば、金融市場安定化という目的でこの制限を撤廃する、といったケースも考えられるかもしれないが。
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by nihonkokusai | 2009-04-14 10:06 | 日銀 | Comments(0)
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